釣りは何をやっても面白く、楽しいですね。
バストーナメント、船釣り等ジャンルにとらわれず、興味があることを書き連ねたいと思います。

アユ釣りの普及にルアー釣り

2018/8/18 10:04、山形新聞の記事によりますと、山形県では寒河江ダム(西川町)と白川ダム(飯豊町)の上流域をモデル地区に設定し、アユ釣りにおけるルアーを使った釣りを3年計画で整備を進めていくようです。

山形新聞 「アユ釣りの普及、ルアーに期待 県がルール設定、3年計画で整備」


和歌山県の貴志川では、指定区域内に限ってルアー釣りを解禁している例もあり、新たな釣りジャンルとしての開拓が期待できますね。

昔にダイワからアユの友釣り用のルアーがありました。
オトリアユが無くなった時に、活躍したそうですが、オトリアユ屋さんとの関係もあって、浸透しなかったみたいですね。

アユの友釣りは、面白い釣りですが、手軽さという点では劣ります。
その点、ルアーでのアユ釣りは手軽さがありますからね。

アユ釣り人口は、減少傾向が続いていますから、このような新しい試みを行うことはいいことだと思います。
ルール作りは必要ですが、お互いに釣りが楽しめる環境を作っていって欲しいものです。


ちょっとここで疑問
ダム湖の上流部にはイワナやヤマメがすみ着くようになるが、近年は夏場の暑さでより上流に移動しているという。そのため、一定の区間は魚が少ない空白地帯となっており、そこにアユの稚魚を放流した。

とありますが、これってその河川にいない魚を放流するということです。
人による外来生物の持込ですよね(苦笑)
生態系という部分では、問題ありな話です。
とはいえ、理解できない話ではありませんので、何とか上手くいってくれるといいですね。

川鵜から資源を守れ

川鵜の食害の問題が叫ばれて久しいですが、本日の新聞の記事に面白い内容が書かれていました。


カワウからアユ守れ 日大研究「放流の工夫で食害減」(神奈川新聞カナコロより)

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この記事によりますと、私の母校でもある日本大学生物資源科学部海洋生物資源化学科の水族生態学研究室の髙井則之准教授が中心となり、国立研究開発法人「港湾空港技術研究所」との合同の研究で、カワウによって種苗生産されたアユが多く捕食されていることが分かったそうだ。


カワウは1日辺り500g程度の魚を捕食することから、内水面の漁業資源に深刻な影響を与えることが問題になっています。
管理釣場も例外ではなく、カワウの食害被害に頭を悩ませています。
ベリーパーク王禅寺でも、多いときには100羽以上のカワウが来襲し、マスを捕食していきます。
100羽だと、1日あたり50キロのマスを食べることになり、1ヶ月で1,500キロのマスを食われることになります。

この防止策に決定的なものはなく、内水面漁業では非常に大きな問題となっています。


この食害を防ぐ目的で、アユ以外の魚も同時に放流し、アユだけを高密度に放流することを避ければ食害被害を減らせるかもしれないということです。

これは、捕食される対象をアユだけにならないようにすることで、アユの被害を抑えるという考え方です。
食べる餌を別に用意するイメージですね。

根本的な解決にはなりませんが、ひとつの方法だと思います。
しかし、本来のアユの放流量を維持しながらやらなければならないので、上手くいくかどうかはどうでしょうか?

食害の問題から、2007年に鳥獣保護法施行規則で狩猟鳥となり駆除の対象となったカワウですが、住宅街などではなかなか上手く駆除も進みません。
難しい問題ですね。

内水面漁業変化の時

今朝の新聞に下記のような記事が掲載されていました。

カナコロ

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釣人が減り、漁協の組合員も減ったことで各地の漁協の収入が大幅に減少し、放流もままならない状況だということです。

そのため、遊漁料の値上げに踏み切る漁協が出てきたそうです。

平成25年度総務省「人口推計」によると、日本の人口は2010年の12,806万人をピークに徐々に減少傾向に転じています。
釣り人口もそれに伴いピーク時の約2,000万人から、700万人前後に落ち込んでおり、レジャー白書2017年によると前年より60万人減少し690万人ということです。

さらに、2017年の国内釣具市場は、日本釣用品工業会発行の「釣用品の国内需要動向調査報告書」によりますと、2003年以来久しぶりに2000億円を超え、2019億1千万と2016年の1,949億9千万から伸び、前年比102.4%となる模様で,2011年の東日本大震災の年の1,683億7千万を底に、回復傾向が続いています。
これは、釣具自体の金額が高騰している要素も多分に含んでおり、釣り人口が減少しているなか手放しで喜べるものではありません。

釣り種別では、ソルトルアーが前年比111.8%と伸び、次いでバス用品が104.5%となっており、ルアー関係で全体の6割を占めています。
それ以外の釣り物は鮎以外軒並み前年割れとなっています。(鮎は増えたといっても、全体の4%未満)
概ね磯、波止が15%前後、船が12%前後、渓流2%前後、ヘラ4%前後、フライ1%前後となっています。

内水面の漁協は、前述の通り組合員からの賦課金と遊漁料収入が主たる財源ですが、組合員や遊遊漁料収入の減少で財源不足に陥っています。
釣人の減少は、人口の減少に伴い避けられない状況ですが、肝心の釣りの対象魚の内訳でも、今回の場合は鮎ですから4%程度(全国で27万6千人程度)しかいませんから、増やすことは難しい状況です。

記事にもあるように、組合員の賦課金の値上げや遊漁料の値上げも対策のひとつとして効果はありますが、根本的な母数を増やさないことには本当の意味の解決になりません。

ここで注目したいのが、釣り人口が減少する中売上は伸びているルアー関係の釣りです。
内水面は、色々な制約があり難しいのは承知していますが、新規の魚種認定を行い釣りの対象を増やす方にシフトすべきだと思います。

そうしなければ、この先内水面の漁協は衰退の一途で、将来は見えてしまっています。
こんな風に考える漁協が出てきたら、地域の発展にも少しは貢献できるのではないかなと思います。
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